サブプライムローン問題を発端とした不況は世界的に経済に打撃を与えました。
特に日本経済は輸出企業が支えとなっており、4半期のGDP減少は米国以上になるなどその影響は深刻です。
この不況は、個人の所得にも影響し、消費行動や物価にも影響を及ぼしています。
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首都圏を中心として2008年まで上昇していた住宅価格は暴落し、一部の物件は当初の分譲価格よりも数百万円単位の価格割れで投げ売りのような状況にもなっています。
また日本銀行は政策金利の0.1％への引き下げを行い、住宅ローン金利は過去最低水準に推移しました。
その上、政府は過去最大の住宅ローンに対する減税を実施しています。2009年が住宅購入の絶好の機会であることは疑いようがありません。
しかしながら、住宅価格低下や住宅ローンの低金利・減税というような事項は住宅購入を決める要素のひとつでしかありません。
これらの要素以上に、自身の現在の貯蓄状況、年収、家族や自分の希望する物件の存在が重要といえます。
今後さらなる景気悪化とならない保証もありませんし、さらなる住宅価格下落もありえなくはないです。
結局は、この物件であれば購入したいと思う物件に巡り合った時が住宅の購入時期でしょう。